チャットGPTの危険性とは？ メリットやリスクへの対応策を解説
ChatGPTは、チャット形式で利用できる生成AIの1つで、ビジネスでも様々なシーンで利用されています。しかし、ChatGPTの利用には危険な側面も存在します。ビジネスでChatGPTを利用する上で、危険性に対する適切な対策を知りたい企業の担当者も少なくないのではないでしょうか。
本記事では、ChatGPTの危険性や登録することで生じるリスク、メリットのほか、危険性への対応策について解説します。
ChatGPTとは、OpenAIによって開発された生成AI
ChatGPTは、OpenAIによって開発された生成AIです。高度な自然言語処理能力を持っている点が特徴的で、人間のような自然な回答ができます。
入力されたテキストに基づいて素早く自然な回答を生成できるため、個人利用からビジネスまで、様々な場面で活用されています。例えばビジネス分野では、顧客からの問い合わせに対して自動で応答を行うカスタマーサポートチャットボットに活用したり、ビジネス用メールや業務用資料などに使う文面の作成に役立てたりすることも可能です。
アイデア次第で様々な業務を効率化できるため、企業でもChatGPTの活用が広がっています。
ChatGPTを利用する際に生じ得る危険性
ChatGPTは便利なツールですが、使用する際にはテキスト生成AI特有の危険性もあります。ChatGPTに潜む主なリスクは、下記の4点です。
| 項目 | 概要 |
|---|---|
| 情報漏洩 | ユーザーがChatGPTに入力した内容はAIの学習材料として使用されることがあるため、学習した情報を他のユーザーへの回答に利用する可能性もある |
| 著作権侵害 | ChatGPTの回答はAIが収集した情報を基に構成されるため、他のユーザーの著作物から学習し、その著作物に類似した回答を生成する可能性がある |
| フェイクニュースの拡散 | ChatGPTは与えられた情報の真偽を自ら判断することはできず、真実であるかのような説得力を持ったフェイクニュースを生成してしまう危険性があるため、不用意に回答内容を拡散すると社会的な混乱を引き起こす可能性がある |
| サイバー攻撃への悪用 | フィッシング詐欺に用いる自然な文章の作成や、悪意のあるプログラミングコードの作成にChatGPTが悪用され、サイバー攻撃が巧妙化する可能性もある |
情報漏洩
ChatGPTを使用する場合、情報漏洩が発生する危険性があります。ChatGPTを運営するOpenAIの利用規約「Terms of use」によれば、ユーザーがChatGPTに入力した内容は、AIの学習材料として使用されることがあると記載されています。ChatGPTのAIに学習されただけであれば、第三者に情報を悪用される可能性は少ないかもしれませんが、ChatGPTは学習した情報を他のユーザーへの回答に利用する可能性もある点に注意が必要です。
そもそも、業務上の機密情報などが、企業の意図しない形で利用されていること自体が情報漏洩だといえます。
また、ChatGPTのバグにより、一部のユーザーに別のユーザーのチャット履歴のタイトルが表示されたこともあります。このインシデントでは会話の本文の内容は漏洩していませんが、想定しない形で入力した内容が漏れるケースもあることを想定し、入力する情報には細心の注意を払わなければなりません。
著作権侵害
ChatGPTによって生成されるテキストが、第三者の著作権を侵害している危険性もあります。ChatGPTの回答はAIが収集した情報を基に構成されるため、他のユーザーの著作物から学習し、その著作物に類似した回答を生成する可能性があります。
ChatGPTには出力した内容が著作権を侵害しているかどうかを判断する機能はなく、ChatGPTによって自動生成される文章は出所も明確ではないため、意図せずに著作権を侵害してしまうリスクがあることには注意しましょう。
フェイクニュースの拡散
ChatGPTは与えられた情報を基に自然な文章を生成するため、真実であるかのような説得力を持ったフェイクニュースを生成してしまう危険性があります。ChatGPTのAIは過去に入力されたデータを基に回答を生成するため、その情報源の真偽を自ら判断することはできません。
ChatGPTの回答を、真偽を確かめずにSNSなどで拡散すると、社会的な混乱を引き起こすフェイクニュースを拡散してしまう可能性があります。回答された内容の取り扱いには、十分な注意が必要です。
サイバー攻撃への悪用
ChatGPTが悪用された場合、フィッシング詐欺をはじめとするサイバー攻撃に利用される危険性もあります。例えば、ChatGPTが生成する自然な文章を使って、信頼できる人物や組織からのメールであるかのように偽装したフィッシング詐欺のメールを送ることが可能です。
もちろん、「フィッシング詐欺に利用するメールの文面を作成してほしい」といった直接的な指示への回答は拒否されます。しかし、指示を工夫すれば、詐欺メール用の文面を生成できる可能性もあります。
海外の犯罪者による詐欺メールの見分け方の1つに、日本語の不自然さを確認するといった方法が挙げられますが、ChatGPTを利用した詐欺メールはそれだけでは見分けられないかもしれません。文面の不自然さ以外の部分で、詐欺メールを見分ける対策が必要です。
また、ChatGPTはプログラミングコードの作成にも活用できるため、初心者が悪意のあるプログラムを作成できてしまう点も懸念されています。ChatGPTによってサイバー攻撃が巧妙化する可能性があるため、対策を整えておかなければなりません。
ChatGPTに登録するリスクと安全性を確保する方法
ChatGPTは、ユーザー情報を登録せずに利用することもできますが、チャット履歴の保存やアカウント連携などの機能を利用したい場合は登録が必要です。登録して利用する場合のリスクについては、アカウントに不正アクセスされてしまうと、チャット履歴の漏洩につながり得るという点に注意しなければなりません。
そこで、強固なパスワードと多要素認証（MFA）の設定で不正アクセスのリスクを低減しましょう。パスワードを設定する際は、英数字・記号を組み合わせた推測されにくいパスワードを設定し、他サービスとの使い回しは避けてください。多要素認証は、ChatGPTのアカウントの設定画面から有効化することが可能です。
登録に伴う利便性とリスクの両面を理解した上で適切なセキュリティ対策を講じることが、安全に活用するためのポイントです。
ChatGPTのメリット
ChatGPTには、危険性もありますが、メリットもあります。迅速に自然な文章の回答を得られるため、ビジネスの場面でも下記の2点に役立てることができます。
| 項目 | 概要 |
|---|---|
| 情報収集の効率化 | 情報収集のための長文の資料を読む際に、ChatGPTに長文を要約させ、重要な要素だけを抽出した回答を得ることもできるため、情報収集の時間が短縮できる |
| 文書作成・コード作成業務の効率化 | 読み込ませた情報を基にメール文面・業務マニュアル・議事録などの作成ができる上に、資料に挿入する画像も作成させることができ、プログラミングコードの作成にも対応しているため、様々な業務を効率化できる |
情報収集の効率化
ChatGPTを使用すると、情報収集を効率化できるメリットがあります。例えば、情報収集のための長文の資料を読む際にChatGPTを活用すると、長文を短時間で要約し、その重要な要素だけを抽出した回答を得ることも可能です。
要約された内容をさらに見やすくまとめたい場合は、改めて指示を入力し、箇条書き形式や表形式などにまとめ直して回答させることもできます。ChatGPTは、必要な情報を得るための時間を短縮するのに効果的なツールだといえます。
文書作成・コード作成業務の効率化
ChatGPTは、様々な文書作成やプログラミングコードの作成業務を効率化できる点もメリットです。
文書作成の面では、例えば、簡単な指示で顧客へのメールの文面を素早くChatGPTに作成させることもできるため、業務時間の短縮とレスポンス速度の向上に役立ちます。他にも、自社の業務プロセスを学習させて業務マニュアルを作成させたり、会議の音声データを文字に起こしたテキストをChatGPTに読み込ませて議事録としてまとめさせたりすることも可能です。また、テキストベースの指示で画像を生成できるため、社内資料の完成度を効率的に向上させることもできるでしょう。
ビジネス上の様々な場面で文書の作成が必要になりますが、その業務時間の短縮にもChatGPTは有効です。
加えて、ChatGPTでは、指示を出すだけでプログラミングコードを作成することもできます。他にも、エラーの原因特定、改善案の提示などもできるため、開発者の作業負担の軽減や生産性の向上につながります。
ChatGPTの危険性への対応策
ChatGPTは革新的な技術ではありますが、情報漏洩などの危険性もあります。そのリスクを軽減するためには、下記のような対応が必要です。
| 項目 | 概要 |
|---|---|
| 1.多要素認証の設定 | 不正アクセスのリスクを下げるため、ChatGPTの設定画面から多要素認証を有効化する |
| 2.入力可能なデータの範囲の制限 | 情報漏洩リスクを下げるため、個人情報、機密情報、認証情報など入力を制限する内容を明確にして、社内ルールとして示す |
| 3.利用を許可する業務範囲の設定 | 無制限に利用を許可すると、従業員が意図せず機密情報を入力したり、重要な資料に真偽不明な情報を盛り込んだりするリスクがあるため、業務内容ごとに「利用可」「条件付きで利用可」「利用不可」といった区分を設ける |
| 4.生成された情報のファクトチェック・著作権チェックの義務付け | 出力内容の利用が虚偽情報に基づく判断や著作権侵害を引き起こさないよう、ChatGPTの回答内容はそのまま利用せずに、ファクトチェックや著作権リスク判定ツールなどで必ずチェックするよう義務付ける |
| 5.個人情報や機密情報が流出しない設定の導入 | チャット履歴を保存しない設定を利用して、誤って個人情報などを入力してしまってもその情報が漏洩しないようにする |
| 6.法人向けの安全なChatGPTサービスの利用 | 初期設定でセキュリティ対策が強化されている法人向けサービスも提供されている。コストはかかるが、リスクを抑えながら生成AIを活用しやすくなる |
| 7.従業員教育 | ChatGPTには情報漏洩や著作権侵害といったリスクがあり、使い方を誤ると企業に重大な損害が発生しかねないことを従業員に理解してもらい、適切な使い方を習得してもらうための研修を実施する |
1.多要素認証の設定
不正アクセスのリスクを下げるため、ChatGPTを利用する際は、多要素認証の設定を行いましょう。多要素認証を設定することで、パスワードが漏洩した場合でも、追加の認証要素（ワンタイムパスワードなど）がなければログインできなくなるため、セキュリティが向上します。
ChatGPTの画面上のアカウント情報から、「設定」を選択して「セキュリティ」の設定画面に移動することで、多要素認証の機能を有効化できます。ただし、アップデートによって設定方法が変わる可能性もあるため、最新の公式サイトの情報を確認して設定するようにしてください。
2.入力可能なデータの範囲の制限
情報漏洩リスクを抑えるためには、ChatGPTに入力してよいデータの範囲を制限する社内ルールを設けることも有効です。
例えば、下記のような情報はChatGPTには入力しないよう、ルールを設定することが考えられます。/p>
- 入力を禁止する情報の例
-
- 顧客や従業員などの氏名・住所・電話番号・メールアドレスといった個人情報
- 財務データや経営戦略などの機密情報
- パスワードやアクセスコードといった認証情報
保護すべき情報をできる限り詳細に、具体例を交えて明文化し、従業員に周知しましょう。具体例まで明示すれば、ヒューマンエラーによる情報漏洩のリスクを下げることができます。
3.利用を許可する業務範囲の設定
ChatGPTの利用範囲を適切に制限することも、重要な対策の1つです。
無制限に利用を許可すると、従業員が意図せずリスクの高い用途に使用してしまう可能性があります。例えば、アイデア出しや文章の下書き作成といった用途は比較的安全ですが、契約書や機密性の高い資料の作成などに利用すると、機密情報漏洩のリスクが高まります。
また、専門的な知見が必要な法的判断などでChatGPTの回答内容を利用した場合、回答内容の真偽が担保されていないため、判断を誤る可能性もあるでしょう。
このようなリスクを避けるため、業務内容ごとに「利用可」「条件付きで利用可」「利用不可」といった区分を設けることで、安全性を確保しながら活用できるようになります。
4.生成された情報のファクトチェック・著作権チェックの義務付け
出力内容の利用が虚偽情報に基づく判断や著作権侵害を引き起こさないよう、ChatGPTの回答内容はそのまま利用せずに、必ずチェックするよう義務付けることも重要です。
回答が正しいかを確認する際は、可能な限り公式サイトや公的機関の資料などの一次情報で確認するようにルールを設定しましょう。ChatGPTに情報の出典を聞くことも可能ですが、その回答が正確とは限らないため、最終的には人の目で確認する必要があります。
また、著作権チェックも欠かせません。生成された文章や画像が既存の著作物に類似していないかを確認する必要があります。近年では、著作権リスクを判定するツールもあるため、これらを活用するのも有効です。また、社外に公開する重要な文書については、専門家に確認を依頼するなどより慎重な方法を検討するようにしてください。
個人情報や機密情報が流出しない設定の導入
ChatGPTの設定を適切に管理することで、情報漏洩リスクを軽減できます。例えば、ChatGPTではチャット履歴を保存しない設定を利用できるため、誤って個人情報などを入力してしまっても、その情報の漏洩を防ぐことができます。
6.法人向けの安全なChatGPTサービスの利用
ChatGPTのリスクを低減する方法として、法人向けに提供されている安全性の高いサービスを利用するのも有効です。
通常の個人向けのChatGPTでは、入力したデータから情報漏洩が生じないように設定などで工夫が必要ですが、法人向けサービスでは、初期設定でセキュリティ対策が強化されています。例えば、入力データがAIの学習に利用されない設定や、データの暗号化、アクセス制御の強化など、企業利用を前提とした機能が最初から導入されているのが一般的です。これにより、機密情報を扱う業務においても、リスクを抑えながら生成AIを活用しやすくなります。
法人向けのサービスの代表例としては、ChatGPTの法人向けプラン「ChatGPT Enterprise」などが挙げられます。
ただし、法人向けのサービスではコストが発生するのが通常で、自社のセキュリティポリシーに適合するかの検討も必要になるため、導入前には十分な検討を行うことが重要です。
7.従業員教育
どれだけルールやシステムを整備しても、最終的に利用するのは人であるため、従業員教育は欠かせません。
ChatGPTには情報漏洩や著作権侵害といったリスクがあり、使い方を誤ると企業に重大な損害が発生しかねないことを従業員に理解してもらい、適切な使い方を習得してもらうため、研修を実施しましょう。研修の内容では、具体的な事例を交えて説明することで、リスクをより現実的に認識してもらえるようになります。
さらに、生成された内容のチェック方法や、問題が発生した場合の報告フローなども併せて教育することで、組織全体のリテラシー向上につながります。
ChatGPTの危険性に対応するために、ツール導入も検討しよう
ChatGPTは、様々なビジネスシーンで、便利なツールとして活用できます。しかし、安全に利用するためには、情報漏洩や著作権侵害、誤情報、サイバー攻撃といったリスクにも対応しなければなりません。このリスクを軽減するために、社内ルールの策定や設定の工夫、セキュリティ対策用ツールの導入などを進めましょう。
ChatGPTを利用する際の情報漏洩対策ツールとしてお勧めなのが、「MaLion」シリーズです。「MaLion」シリーズにはWebアップロード監視機能があり、ChatGPTを利用した際に「誰が」「いつ」「どのパソコンから」「どんな内容を書き込んだのか」を確認できます。ただし、ChatGPTからの返答内容を監視できない点には注意してください。
他にも、個人情報ファイル制御や送受信メールの監視といった機能もあります。網羅的な情報漏洩対策を導入したい場合は、ぜひ「MaLion」シリーズをご検討ください。
