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コンピュータ用ソフトの開発メーカーである株式会社インターコム（本社：東京都台東区、代表取締役社長：高橋 啓介）と、データ復旧サービスの国内最大手である株式会社データ復旧センター（本社：福岡県福岡市中央区、代表取締役：藤井 健太郎）は、このほど業務提携し、パソコンやデジタルカメラのデータの消失に対して、あらゆる復旧方法を利用するための窓口となるWebサイト「データ救命サービス」を本日2008年8月26日より公開しました。同時にデータ復旧ソフトのダウンロードやデータ復旧サービスの受け付けを開始しました。

ハードディスク故障診断やデータ復旧などの専門ソフトを開発・販売するソフトメーカーの（株）インターコムと、国内トップレベルの実績、設備、技術を誇るデータ復旧サービス専門会社である（株）データ復旧センターが業務提携することにより、重要データを消失したユーザー向けにデータ復旧サービスをトータルに提供することが可能となりました。この「データ救命サービス」を利用することにより、初心者の方でもWebサイトの画面を見ながら、「いつでも」、「簡単に」消失データの復旧を試みることができます。

近年、個人法人を問わずパソコンの普及に伴いあらゆる分野でデジタル化が進んでいます。家庭ではデジタルカメラのデータや音楽データ、動画データなど、企業では顧客リストや財務情報、会議資料、送受信メールなどの様々な重要データがパソコンで取り扱われています。そのデータ量は年々増加する傾向にあり、パソコンの操作ミスやハードディスクの故障などのトラブルよって重要データを失ってしまった場合の損害は計り知れません。

そのような重要データを復旧するためには、大きく2つの方法があります。データを復旧するための専用ソフトを購入して自身で作業する方法と、データ復旧サービスの専門企業に依頼する方法です。専用ソフトはいつでもすぐにその場で復旧を試みることができ、操作ミスによるデータ消失など比較的に軽度なトラブルである「論理障害」に対応します。データ復旧サービスは、専門スタッフの手作業による高度な技術を利用することができ、専用ソフトで復旧できない「論理障害」やハードディスクの故障など重度なトラブルである「物理障害」に対応します。

このたび開始した「データ救命サービス」は、これらのデータ復旧方法の中から最適な手段を選択するための窓口となります。ユーザーは、まずは専用ソフトのフリートライアル版をダウンロードして、消失データのスキャンによりデータ復旧の可能性を診断できます。診断後、専用ソフトのライセンス（使用権）を別途購入すれば、その場でデータを復旧することが可能となります。もし専用ソフトでデータ復旧できなかった場合は、同じWebサイトの画面からデータ復旧サービスの専門企業に無料で相談することができるようになっています。その場合、「データ救命サービス」を利用したユーザーに限りデータ復旧できた場合の費用が特別に割引されます。「専用ソフトで復旧できたにもかかわらず、専門サービスを利用して必要以上の時間と費用がかかってしまった」、「データの復旧方法を知らずに、消失したデータを泣く泣くあきらめた」といった不利益を解消できます。

本サイトでユーザーの利用できるサービスの詳細は以下の通りです。

1.専用ソフトを利用したデータ復旧

2.専門スタッフによるデータ復旧サービスを特別価格で利用

（株）インターコムと（株）データ復旧センターは「データ救命サービス」の開設により互いのサービスの間口を広げ、より多くのユーザーに最適なデータ復旧手段を提供することが可能となります。また、今後は両社の提携関係をより強固にし、広くユーザーの利便性向上に寄与するサービス提供を目指します。

※1 物理復旧サービスでデータが復旧できない場合でも、専用ソフトの代金は返却されません。専用ソフトは継続して利用できます。
※2 機器の配送費用はお客様負担となります。

サービスの流れ