Biware EDI Station 2でできること
流通・製造・金融など、受発注をはじめとする様々な業界EDIの企業間取引を将来にわたって強力に支援します。
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EDIINT AS2
(サーバー) -
ebXML MS 2.0
(サーバー) -
ebXML MS 3.0
(サーバー／クライアント) -
SFTP
(サーバー／クライアント) -
JX手順
(サーバー／クライアント) -
全銀TCP/IP手順※
‐インターネット・広域IP網‐
(サーバー／クライアント) -
JCA手順
(サーバー／クライアント) -
全銀TCP/IP手順
‐電話回線／ISDN‐
(サーバー／クライアント) -
全銀手順
(サーバー／クライアント) -
FAX
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ジョブフロー
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データ変換
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API連携
Biware EDI Station 2を選ぶ理由
このような機能がお客様から高い評価を得ています。
ジョブフローの自動処理でEDI受発注業務を自動化
自動処理のルールとなるジョブフロー（ワークフロー）の定義をノンプログラミングで手軽に作成できます。
基幹システムから出力されたファイルに対する一連の発注処理、あるいはその反対の受注処理を自動化できます。
【食品メーカー（受注）】小売 ‐ 食品メーカー間の受注業務
得意先（小売）からの発注データをJX手順で受信、CSV形式に変換して基幹システムへ取り込むまでの作業を自動化します。
システム構成図
【小売（発注）】小売 ‐ メーカー間の発注業務
基幹システムより生成された発注データを流通BMS（XML）形式に変換、取引先（メーカー）からの受信待機状態とするまでの作業を自動化します。
システム構成図
【製造】メーカー ‐ サプライヤー間の納品業務
基幹システムより生成された出荷データをCII形式に変換、取引先（メーカー）へebXML MS 3.0で送信するまでの作業を自動化します。
システム構成図
【金融】銀行 ‐ 一般企業間のファームバンキング
基幹システムより生成された総合振込・給与振込データ（CSV形式）を全銀TCP/IP手順で銀行へ送信するまでの作業を自動化します。
システム構成図
EDIに必要な機能をオールインワン
EDIの運用に必要な基幹システムとの連携、スケジュール・履歴管理、送受信するデータの変換、各業界で使用されている通信手順をオールインワンでご提供します。
- 管理
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- ジョブフロー
- スケジューラー
- システム連携
- 変換
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- データ変換
- 文字コード変換
- 通信
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- 各種通信手順
AnserDATAPORT（Connecure）接続検証済み
閉域IP網（Connecure）を経由した全銀TCP/IP手順で、AnserDATAPORTとの接続が可能です。
※従来型の全銀TCP/IP手順での接続となります。
ひかり電話「データコネクト」接続検証済み
フレッツ光のひかり電話を利用したデータコネクト接続で、全銀TCP/IP手順<インターネット>および全銀TCP/IP<電話回線／ISDN>のEDI通信が可能です。
※この構成で問題なくEDI通信が行えたことを確認しています。
柔軟なデータ変換で取引データを自動処理
自社基幹データとEDI業界標準データの相互変換を実現します。さらに受信した取引データに対し、明細（レコード）単位でデータを並び替えることができます。例えば、複数の卸売企業から受信したメーカー向けの発注ファイルに対して並び替えを行い、各メーカーへそのまま送信するVANセンターでのご利用などに重宝します。
企業内外のシステム連携を支援
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Web API連携
Web APIを利用してEDI機能を業務システムに組み込むことができます。開発や利用に際して特定の環境を必要とせずにご活用いただけます。
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コマンド連携（プログラム呼出）
ワークフロー（ジョブフロー）の定義から業務システムなどを呼び出し、実行結果をフィードバックします。
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フォルダ監視（出力ファイル連携）
指定フォルダーを定期監視し、業務システムから出力されたファイルに対し、通信処理などを実行します。
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連携アダプター
各種製品・サービスと簡単に連携を実現するアダプター（補完プログラム）をご用意しています。
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IaaS環境対応
“Amazon Web Services”、“Microsoft Azure”、“IBM Cloud”での運用に対応しています。
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仮想化環境対応
仮想化環境でのサーバー運用にも対応しています。仮想化環境の場合、LAN上に配置した専用ハードウェアを介してモデム・TAを接続しますが、本商品ではハードウェアを含め、安価にその環境を構築できます。
企業間取引を支える、システム連携基盤。
Web APIや専用アダプターなどによる業務システムとの連携からEDIによる企業間連携まで、
本商品は企業のビジネスを支える様々なシステムの連携基盤を単一のソフトウェアで実現するべく、今後もさらなる進化を図っていきます。
